電子書籍の出版方法は？具体的な手法やメリットを紹介

はじめに

近年、タブレットやスマートフォンで気軽に読める電子書籍の売上が好調です。IT関連メディア事業を展開する株式会社インプレスの調査結果によると、電子書籍市場は2027年度までに8000億円規模に成長すると予測されています。この市場規模拡大の波にのり、電子書籍の出版は誰でも簡単にできるようになりました（※1）。

そこで今回は、電子書籍の出版方法や、電子書籍のメリットやデメリットについて紹介します。
電子書籍の出版を検討している著者や出版社の方は参考にしてみてください。

（※1）出典：2022年度の市場規模は6026億円、2027年度には8000億円市場に成長 Webtoonが電子コミック市場の1割の規模に 『電子書籍ビジネス調査報告書2023』8月10日発売 | インプレス総合研究所

電子書籍の出版方法は？4つのステップで紹介

電子書籍の出版方法は、紙書籍と比較してそれほど難しいものではありません。ここでは電子書籍が出版されるまでの流れについて解説します。

1. 入稿用データを準備する

まずは電子書籍の入稿用データを準備しましょう。データは原稿を執筆して用意するだけでなく、表紙を作成したり各プラットフォームの指定するファイル形式へ書き出したりする作業が必要です。

各段階で実施する内容について説明します。

1-1. 執筆

まずは原稿の執筆作業です。事前に企画したテーマや構成に沿って執筆を行います。電子書籍を出版する場合、原稿の執筆にはWordやGoogle ドキュメントを利用するのが一般的です。このような文書作成ツールでは見出しの設定も「スタイル」という機能から簡単に設定できます。

著者の中には、紙で原稿を作成したい方もいるかもしれません。その場合でも、最終的に電子処理をする必要があるため、執筆段階で切り替えていくことを推奨します。OCR処理という方法を利用すると、手書きの文字情報を後からデジタルデータに変換することが可能です。OCRの読み取りは誤認識が起こることもありますが、著者の執筆方法にあわせてうまく利用できると良いかもしれません。

1-2. 校正・校閲

原稿が準備できたら、誤字脱字がないか校正を実施しましょう。また、出版ルールや慣例に沿ったものか、事実関係の誤りがないか、表記ゆれや不適切表現の有無など、原稿の校閲もあわせて行うのがおすすめです。

電子書籍は出版後でも簡単に修正できる点がメリットのひとつですが、校正・校閲の作業をしっかり行うことで書籍や出版社としての信頼度が高まります。

執筆直後は内容が頭に残っているため、執筆者本人が校正・校閲を行っていたとしても間違いに気づきにくいことがあるかもしれません。校正・校閲はできるだけ執筆者とは別の第三者が行うようにすると、原稿の精度が高くなります。

1-3. 表紙を作成する

原稿が完成したら、表紙を作成します。表紙は、書籍の顔ともいえる重要な役割を担っています。書籍タイトルと著者名だけでなく、書籍の内容やテーマがイメージとして伝わりやすいデザインにすると良いでしょう。デザイナーに表紙デザインを依頼する際には、ラフ案を用意しておくと編集・執筆者・デザイナーの間で齟齬が生じにくくおすすめです。

1-4.指定のファイル形式への書き出し

表紙や原稿が完成したら、次に指定ファイル形式への書き出しを行います。
電子書籍では「PDF」と「EPUB」の2つが主流のファイル形式です。それぞれのファイル形式には異なる特徴があります。

例えば、PDFファイルは一般的に、画像やテキストのフォーマットやレイアウトを維持し、異なるデバイスやソフトウェアでも一貫して表示できる「固定レイアウト」が特徴です（最近ではPDF形式でも、コンテンツや利用するリーダーによってレイアウトが変えられるような場合もあります）。一方でEPUBファイルは、固定レイアウトだけでなく、デバイスの画面サイズやデバイスの解像度にあわせてレイアウトを自動的に調整する「リフロー機能」が選択できるのが特徴のファイル形式です。出版業界ではEPUBファイルがスタンダードなファイル形式として利用されています。

ファイル形式を検討するうえで最も重要なのは、コンテンツ内容がファイル形式の特徴と一致するかどうかです。例えば、コミックスやグラフィックノベルなどレイアウトが崩れてはいけないコンテンツの場合、レイアウトを固定できるファイル形式を選択すると良いでしょう。テキスト文書など、デバイスの画面サイズによってレイアウトが変わっても支障がなく、むしろ柔軟に変動することで読みやすくなるコンテンツの場合にはEPUBがおすすめです。ファイル形式については実際の見え方や読みやすさを意識したうえでの選定が大切です。

また、書き出すファイル形式は利用するプラットフォームに依存することがあります。特定のファイル形式しか扱えない場合もありますので、事前にプラットフォームの対応できるファイル形式については把握するようにしましょう。

2. 書籍情報を登録する

入稿用データが完成したあとは、利用するプラットフォームに書籍情報を登録します。言語、書籍名、著者名、内容紹介、対象年齢などの基本情報を入力し、指定フォーマットで書き出した書籍ファイルと表紙画像をアップロードします。著作権者であるか尋ねられたら、チェックを入れるのを忘れないようにしましょう。

すでに紙書籍を出版している場合はISBN（国際標準書籍番号）があるはずですが、電子書籍で登録する際は紙書籍のISBNは使用できません。ISBNは書籍を識別する目的で割り当てられる番号です。紙書籍を電子書籍化する場合でも、電子書籍用のISBNを再度申請しなくてはなりません。さらに、同じ内容であってもファイル形式が異なるようであれば、それぞれISBNを取得する必要があるため注意しましょう。

また、電子書籍の各プラットフォームは登録項目にも違いがあります。キーワードやカテゴリーを入力できる機能などの仕組みも異なるため、使いやすさや機能などは比較検討のうえ選定すると良いでしょう。詳細なプラットフォームの紹介はこのあとの章で解説します。

3. 価格を設定する

原稿や表紙をアップロードできたら、販売価格の設定を行いましょう。あまりにも高価では購入してもらえませんが、安価すぎても書籍の価値を低く見られてしまいます。誰でも手にとりやすい価格帯で設定するのがおすすめです。電子書籍の価格設定相場は全体的に399円～499円程度といわれていますが、ジャンルや内容によって異なります。

▼価格相場の参考例
• 小説などの一般書籍：500円～1500円程度
• ビジネス関連の書籍：800円～2000円程度
• 学術書、専門書など：2000円～5000円程度
• 漫画・コミックス　：300円～700円程度

また、プラットフォームを利用する場合、販売手数料が発生します。販売手数料は各プラットフォームで異なりますが、一般的には売上の35%～70%の間で設定されています。
手数料の詳細については販売価格や契約プランによって変動するため、利用規約を読み把握しておきましょう。

4. 出版する

最後のステップは出版申請です。

価格を設定しても即時配信されるわけではなく、申請後、審査を経て出稿という流れが一般的です。審査基準はそれほど厳しくなく、書籍の内容が常識的であれば3日程度で配信が開始されます。プラットフォームによっては、あらかじめ販売開始日の指定が可能です。

出版申請をすると申請の取り消しはできない場合もあるため注意しましょう。また、出版されてから販売を停止したとしても、ユーザーが購入できなくなるだけで、書籍の商品ページは残ってしまうこともあります。出版申請は慎重に行ってください。

電子書籍を配信できる有名プラットフォームと手数料

現在、電子書籍を配信できるプラットフォームは数多く存在し、最近では小説やコミックを投稿・配信できるサイトも増えています。

ここでは大手サービスプロバイダーが提供する有名なプラットフォームを4つ紹介します。

Kindle

KindleはAmazon.comが運営している電子書籍プラットフォームで、多言語に対応しており、幅広く読者の目に留まる可能性があります。また、利用しているプラットフォームのうち、ユーザーが購入・課金したことのある割合がKindleは29.9%と、最も高いことが報告されています（※1）。

手数料は販売価格の65%（ロイヤリティ35%）と高めですが、KDPセレクトに登録して、条件を満たせば30%（ロイヤリティ70%）に抑えることが可能です（※2）。

（※1）出典：2022年度の市場規模は6026億円、2027年度には8000億円市場に成長 Webtoonが電子コミック市場の1割の規模に 『電子書籍ビジネス調査報告書2023』8月10日発売 | インプレス総合研究所
（※2）出典：電子書籍の価格設定ページ｜Kindle

楽天Kobo

楽天Koboは楽天が提供する電子書籍プラットフォームで、Kindleに次いで大きな規模のサービスです。書籍の購入に楽天ポイントを利用できることから、読者にとっては電子書籍購入のハードルが比較的低い点がメリットとしてあげられます。

手数料は書籍の販売価格によって2段階となっており、80円～298円の場合は55%（ロイヤリティ45%）、299円～100,000円の場合は30%（ロイヤリティ70%）となります（※3）。

（※3）出典：【楽天Koboライティングライフ】ヘルプ｜楽天Kobo

Google Playブックス

Google PlayブックスはGoogleが運営しているプラットフォームです。プロモーションコードやまとめ買い割引といった、販売企業側が設定できる割引販売が3種類あることが特徴です。

手数料は電子書籍を販売する国によって異なり、日本では48%（ロイヤリティ52％）です。また、$100（USD）以上を売り上げないと出金できない点には注意しましょう（※4）。

（※4）出典：収益分配に関するよくある質問｜Google Play ブックス パートナー センター ヘルプ

Apple Books

Apple BooksはMacやiPad、iPhoneなどのApple製品にデフォルトでインストールされているアプリで、Appleユーザーに向けた電子書籍配信プラットフォームです。Apple製品専用であり、WindowsやAndroidなどのユーザーは利用できません。

手数料は条件なしで30%（ロイヤリティ70%）と他のプラットフォームと比較して低く、人気があります。幅広いユーザーを獲得するために、別のプラットフォームとの併用を念頭に利用するのも良いかもしれません。（※5）。

（※5）出典：Measure book sales|Apple Books for Authors

電子書籍を出版するメリット

電子書籍を出版するメリットは、費用の削減や在庫リスクの低減だけではありません。なぜ紙書籍ではなく電子書籍が良いのかを、以下で詳しく解説していきます。

在庫を持たないため、在庫リスクや売れ残り、絶版がない

電子書籍はデジタルデータのため、在庫を抱えるリスクがありません。出版社は書籍を保管したり、印刷する必要がなく、在庫管理にかかるコストや手間が大幅に削減できます。

また、紙書籍は書店に委託販売してもらうため売れ残りは出版社に戻されてしまいますが、電子書籍は返品の心配もありません。売れた分のみが収益となり無駄な在庫を抱えるリスクがないことは、著者と出版社の双方に利点があるといえます。

反対に、売れ行きが好調だった場合も電子書籍であれば増刷時のリスクを避けることができます。紙書籍は増刷しようとすると、追加で印刷費用、物流費用、保管費用が発生します。1冊ずつの増刷は難しいため、ある程度の冊数を見込んだ発注も必要です。電子書籍にはこうしたリスクや追加コストが発生せず、より効率的に書籍を出版できます。

さらに、電子書籍には「絶版」という概念がありません。プラットフォームや電子データとして保存されているので、販売を取り下げない限り半永久的に販売できます。

出版までにかかる時間を削減できる

電子書籍は紙書籍と比べて短期間で出版することができます。

紙書籍は、企画から印刷して出版するまでに約1年前後かかるといわれています。一方で、電子書籍であれば印刷などの工程を省略できるため、企画から出版までおおよそ40～90日程度で完了します。

また、紙書籍では一般的に1冊あたり5万〜10万文字の原稿量が求められることが多く、執筆に時間がかかります。文字数の基準は規定として存在しているわけではありませんが、書籍サイズやページ数といった物理的な理由、マーケティングや価格設定などの観点から設けられるケースがあります。その点、電子書籍は文字数の基準も比較的柔軟な傾向があり、書き上げる時間を短縮できます。

初めて書籍を出版する著者も、電子書籍であれば少ない文字数から始めることができるのです。

市場規模が拡大している

電子書籍市場は、日本国内だけでなく世界全体で拡大しています。2022年度には前年比9.4%増の6,026億円の市場規模となっており、2027年度には8,000億円の市場にまで成長すると予測されています。

コロナが落ち着きを見せ、巣ごもり需要による追い風はなくなったものの、Webtoonと呼ばれるスマートフォン用の縦スクロールカラーコミックが好調です。今後を見据えると、電子書籍市場には早めの参入が望ましいでしょう。

電子書籍は本離れが進んでいる若い世代でも利用率が高いため、紙書籍とは異なる読者層に読んでもらえる可能性が高まります。

（※1）出典：2022年度の市場規模は6026億円、2027年度には8000億円市場に成長 Webtoonが電子コミック市場の1割の規模に 『電子書籍ビジネス調査報告書2023』8月10日発売 | インプレス総合研究所

印税率が比較的高い

紙書籍の印税率は売上の5～10％が一般的ですが、電子書籍の印税率は30％程度、条件によっては70％と比較的高い傾向です。そのため、売上が伸びれば著者にとっては大きな収益となります。出版社にとっても、出版までの時間が短く、在庫リスクがないことから、有益な選択肢となるでしょう。

ただし、売上を上げるにはマーケティングや販売促進が重要です。参入障壁が低いからこそ競争率も高くなるため、著者や出版社は出版戦略をしっかりと計画し、より効果を高められるようにしましょう。

全世界へ販売できる

電子書籍はインターネット上にデータがあるため、紙書籍のように輸出入の必要がなく全世界への販売も簡単です。

Kindleなどの国内外で利用できる電子書籍プラットフォームで書籍を出版すれば、同じ言語圏だけでなく世界中の利用者に書籍を読んでもらえるようになります。海外に出版できればより多くの人の目に留まりやすいので、紙書籍よりもヒットする可能性が高まるでしょう。また、海外まで販路を広げることで、今までと違った読者層に作品を訴求できる機会になり、出版社にとっても高い売上が期待できます。

出版後に内容の修正が可能

電子書籍は出版後に修正できることも大きなメリットです。

紙書籍では誤植や修正箇所があると、正誤表を書籍に挟んだり改訂版の刷り直しを行わなければならず、費用と時間がかかってしまいます。一方で電子書籍は誤字脱字や、出版後にやむを得ず内容の修正が生じた場合でも、アップロードした本文や表紙のファイルを更新すれば修正も容易です。

万が一、大幅な修正等で改訂版を作成することになっても、その書籍を購入した読者に最新版を配信する手続きを取ることも可能です。

電子書籍を出版する際の注意点

電子書籍にはたくさんのメリットがありますが、出版する際に覚えておきたい注意点もあります。ここでは電子書籍の注意点について解説します。

紙書籍より利益が少なくなることがある

電子書籍は紙書籍より安いというイメージが読者に定着しており、紙書籍と同じ価格では販売せず、10～20%ほど安く価格設定されるのが一般的です。それによって、電子書籍は紙書籍に比べて利益確保が難しくなることがあります。キャンペーンなどの販売割引も利益に影響を与える要因です。

ただし、紙書籍からの電子化ではなく最初から電子書籍として出版する場合は、価格設定の自由度が大きいため、適切な戦略を立てることで利益を最大化できます。

「偶然読者の目に留まる」ということが起きづらい

紙書籍の場合、書店で自分の興味や関心とは無関係の本が偶然目に留まるということが起こり得ます。凝った装丁などであれば、いわゆる「ジャケ買い」を誘発することもあるでしょう。

これに対して電子書籍の場合は、検索が本探しの主な手段になりますので、読者が探しているキーワードに関連する本でないと見つけてもらうことが難しくなります。

また、読者があまり興味・関心を持っていないカテゴリの書籍は、配信サイト上で読者の目に入る機会が少なく、レコメンド機能で推薦される可能性も低くなります。

このため、紙書籍とは異なるプロモーション手法も検討すべきでしょう。

閲覧環境の制約がある

電子書籍は主に電子デバイス上で閲覧されるため、デバイスのバッテリー寿命や画面の解像度、画面の明るさなど、閲覧する環境に制約があります。出版する書籍が高齢者や子どもなどの特定層向けになる場合は、電子書籍内でのコンテンツの見せ方に工夫が必要です。また、電子デバイスに不慣れな人やデジタルデバイスへのアクセスが制限されている人にとっては、利用が難しい場合があるので注意しましょう。

所有権ではなく利用権を売っている

紙書籍は、購入すれば読者がその所有権を持つことになります。これに対して電子書籍は、原則として所有権ではなく利用権を販売しています。

このため、販売プラットフォームや出版社、作者の都合により読者が購入した書籍が利用できなくなるケースもあります。

たとえば、電子書籍を販売していたプラットフォームがサービスを終了すると、読者は購入していた全ての書籍を読めなくなる可能性があります。

その場合の対応は、他のプラットフォームに引き継がれたり、読めなくなる代わりに返金されたり、アプリが使える間はダウンロード済み書籍に限って閲覧可能であったり、とケースバイケースです。

不正利用防止のためにコンテンツの保護が必要

電子データは複製が容易であり、一度作成されたデータは劣化しないため、出版社や著者に無断でコピーされた「海賊版」が拡散されやすくなります。

海賊版を放置すると、出版社や著者といった権利者は本来受け取れるはずの報酬を得られず、大きな損害を被ることにつながりかねません。電子書籍を出版する際は複製させない、もしくは拡散ができなくなるようなコンテンツ保護の対策が必要です。

紙書籍では、現物を入手されてしまっては違法コピー対策を講じることも難しいですが、電子書籍の場合は対策ができます。電子書籍のセキュリティ対策としてよく利用されるDRM（Digital Rights Management）システムを用いることで、コンテンツを違法コピーから守ることができます。

電子書籍のコンテンツ保護にはDRMがおすすめ

電子書籍のコンテンツを保護するには、DRMの導入がおすすめです。DRMとはDigital Rights Managementのことで、コンテンツの複製やファイルの拡散防止を目的としています。

本記事で紹介した4つの有名プラットフォームでは、それぞれ独自のDRM機能が搭載されている場合が多いですが、これらのプラットフォームを使用せずに電子書籍を出版する場合は、出版社側でDRMの導入を検討するようにしましょう。

また、プラットフォーム側がDRMの機能を用意していたとしても、セキュリティレベルは各社さまざまです。例えば、閲覧期間を制限しない代わりに違法にコピーされないよう電子透かしを入れたり、スクリーンショットができないようにするなど、制限方法はDRMの機能によって大きく異なるので注意が必要です。

セキュリティ対策のためにDRMを利用するのであれば、電子化する書籍の内容やターゲットに合わせてセキュリティレベルを検討するとよいでしょう。

サイファー・テックではコミックや各種マニュアルなど、電子書籍の出版を検討しているお客様の運用フローやセキュリティレベルにあわせたDRMソリューションサービスを展開しています。著者や出版社の権利を守るDRMをご希望の方はお気軽にお問い合わせください。

まとめ

電子書籍は、紙書籍と比較して手間やコストを抑えた書籍の販売ができます。市場が年々拡大しており、出版するメリットは多いといえます。一方で違法コピーといった著作権侵害のリスクもあるため、DRMなどのセキュリティ対策を考慮して出版する必要があります。